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山口県の歴史・風景・花や世相のトピックをお届けします

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足に一寸した怪我の為自宅で化膿止めの薬を付け、
カットバンを貼っていたらカサブタになった。
ところが、風呂に入りそのカサブタがふやけたので取ってしまったら、
米粒くらいの穴が開き、これは困った化膿したら大変なことになると思い、
傷口を消毒し化膿止めの薬を付け、カットバンを貼っていたが一向に治らないので、
医者に行くと皮膚潰瘍を起こしている言われた。

湿潤療法しつじゅんりょうほう)は、創傷(特に擦過傷)や熱傷などの皮膚潰瘍に対し、
従来のガーゼと消毒薬での治療を否定し、「消毒をしない」「乾かさない」
「水道水でよく洗う」を3原則として行う治療法。

怪我をすると痛いし,血も出る。放っておくと膿が出てきてズキズキと痛くなる。
これじゃ困る,ってんで傷口を何かで覆うことを考える。
この傷口を覆うものを総称して「ドレッシング」と呼ぶ。

創傷ケアの「常識の嘘」
① 傷(裂傷,挫傷,縫合創,熱傷,褥瘡など・・・)は必ず消毒する。
   消毒しなければいけない。
② 傷は消毒しないと化膿する。傷が化膿しないように消毒している。
   傷が化膿したので消毒する。
③ 傷にはガーゼをあてる。
④ 傷は濡らしてはいけない。縫った傷は濡らしてはいけない。
⑤ 痂皮(カサブタ)は傷が治るときにできる。痂皮ができたら傷が治る。

実はこの全てが間違っている。この通りにすると,傷の治癒は遅れるばかりだ。
つまり,大部分の医療従事者は間違った知識を持っている。

正しい知識は次のようになる。

① 傷は消毒してはいけない。消毒は,傷の治癒を遅ら妨害している
   だけの無意味で愚かな行為である。
② 消毒しても傷の化膿は防げない。傷の化膿は別のメカニズムで
   起こっている。
③ 化膿した傷を消毒しても,治療効果は全くなく無意味である。
④ 傷(特に皮膚欠損創)にガーゼをあてるのは,創治癒を遅らせる
   行為である。
⑤ 傷はどんどん洗ったほうが良い。傷の化膿の予防のためにも,
   治癒を促進させるためにも最も効果がある。
   縫合した傷も洗ってよい。
⑥ 痂皮は傷が治らないときにできる。痂皮は創治癒がストップして
   いるからできている。痂皮は創治癒の大敵である。

科学的な創感染の予防策を提唱したリスター(Lister)は、
治療法(乾燥ドレッシング: 化膿を防ぎつつ、痂皮を作らせて治癒させる)は
劇的に創傷治療を変えたが、
更にそれを根本から覆す「湿潤環境(つまり、傷を乾燥させない。
ガーゼを当てない)治療」はどのような過程から生まれたか・・・

湿潤治療の本質とは何か。それは「創面を湿潤に保つ」ことである。
湿潤に保てるのであれば、その手段は何だっていい。
被覆材を使ってもいいし、食品包装用ラップでもいい。
ガーゼの表面にオプサイトなどのフィルムを貼付してツルツルにし、
それで創を覆ってもよい。

創面を直接覆うものは「浸出液のみ」でいいということに気がつくはずです。
要するに、創面がしっとりと浸出液で覆われていれば、
その上に空気があろうと被覆材があろうとラップがあろうと
問題にはならない。

◆「バンドエイド」キズパワーパッド(ジョンソン・エンド・ジョンソン)
2004年に発売された製品。ハイドロコロイドをドレッシング材として
使用している。
◆「ケアリーヴ」(ニチバン)
2007年発売。高分子ポリマーを使用している。
◆「プラスモイストP」(瑞光メディカル)
2007年発売。調剤薬局および院内薬局でのみ販売されている

因みに、私は病院で「ケアリーヴ」(ニチバン)を使ってもらいました。
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by kfujiken2 | 2011-07-27 16:05 | 未分類 | Comments(0)
政府の地震調査委員会は、東日本大震災以降、
東京都西部の立川断層や長野県の牛伏寺断層など3つの断層で、
震災以前に比べて地震の発生確率が高まったと指摘している。

今回、新たに確率が高まったとされたのは、
神奈川・三浦半島を東西に横切る「三浦半島活断層群」で、
現在も地殻変動が続いていることが理由だという。
想定されるマグニチュードは6.6以上で、
今後30年以内に地震が発生する確率は6~11%と
国内の活断層の中でも高い部類に入る。


大雑把には・・・
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詳細図は
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この「三浦半島活断層群」は、関東大震災の震源地と類似している。

関東大震災といえば、日本人なら誰もが知っている大震災ですね。
東京一面が火の海になった。10万人前後の人が亡くなった。
東京が中心の大地震だった・・ というイメージが強くあります。
確かに被害実態はそうですが、そのデータを細かく読んでいくと、
そのイメージとは全く違った関東大震災の素顔が浮かんできます。

関東大震災の死者の多くは、火炎流による焼死者で、
たった一箇所で死者3万8千人とも、4万4千人とも言われる焼死者を出したのが、
当時の本所区横網町(現在の墨田区の一部)にあった本所区被服廠跡。
2万430坪の敷地の中で火炎流にのみこまれて死亡したのです。
また、家屋の損害も、地震による倒壊よりも火災による焼失が
圧倒的に多いのが分かります。
つまり、火災被害が関東大震災の大きな特徴なのです。


関東大震災の震源はどこでしょうか。下図のように東京直下ではなく、
震源地は神奈川県三浦半島付近です。
そのために、震度7の震度地域は今の鎌倉市から小田原市に至る
相模湾岸を中心とした地域で、被害の大きかった横浜市や東京市などは、
震度6程度てあったと推測されています。

結局のところ、横浜や東京で大火災が発生し、
特に本所区横網町の焼死者数が多かったために、
あたかも東京におこった大地震ととらえがちですが、
実際には相模湾沖地震とも言うべきものなのです。


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by kfujiken2 | 2011-07-14 16:51 | 未分類 | Comments(0)
先日「スーパーモーニング」で鳥越俊太郎さんが、
この「リバースモーゲージ制度」は、良い制度ですよねと褒めていました。

逆抵当融資、住宅担保年金と呼ばれるいます。
高額の退職金や、厚生年金等を貰っている方には必要ないでしょうが・・・
自営業の者には、大変興味のある制度だと思います。
悲しいことに私の町の自治体や、近隣の金融機関は扱っている所がありません!

この制度の最大のメリットは、住宅などの資産はあっても現預金が無く、
生活費などの資金の提供を受けられることです。
この制度を利用することで、年金破綻等騒がれている中で、
私的年金を作り出せます。

デメリットは、相続を出来る親族がいるにもかかわらず、
親の相続をあてにしていた親族からのトラブル。
また、不動産の評価が低いエリアの場合融資額も低くなってしまいます。

リバース・モーゲージ(reverse mortgage)という言葉についてですが、
リバースとは「逆の」あるいは「反対の」、
モーゲージは「抵当」、「担保」という意味を表しています。
リバース・モーゲージは直訳すれば「逆抵当」、
一般的には「逆抵当融資」や「住宅担保年金」と和訳されています。
イメージとしては、ちょうど「住宅ローンの逆」のようなものと考えて頂ければ分かりやすいと思います。

リバース・モーゲージを包括的に説明しようとすると少し長くなりますが、
以下のようになります。
公的・民間の金融機関・住宅メーカーや国、地方自治体などが主体となり、
高齢者が所有(居住)する住宅及び土地などの不動産等を担保として、
生活資金や医療費等に充当する資金やゆとりある生活を送るための
生活資金を定期的あるいは一時的に融資し、
契約終了時(死亡・転居など)にその担保とした不動産
あるいはその他の金融資産を持って一括返済を行う制度の総称。

融資が実行されている期間中、元金の返済及び利息の支払いは基本的に必要なく、
契約終了時に元金及び利息が一括返済されるという仕組みになっています。
契約者の死亡の他に、所有権放棄、移転、相続などによって契約が終了する時があります。

実施主体(日本)

★ 自治体
 *世田谷シルバー資金融資制度(東京都世田谷区)
 *福祉資金貸付事業(東京都武蔵野市)
 *ふれあい福祉資金あっせん融資事業(兵庫県伊丹市)
 *高齢者くらしの充実資金貸付(兵庫県神戸市)
  など

★ 金融機関
 *中央三井のリバースモーゲージ(中央三井信託銀行)
 *充実人生(東京スター銀行)


長期生活支援資金貸付制度」「リバースモーゲージ」、そのしくみと概要。

◆ 民間金融機関によるリバースモーゲージ

土地を担保にして生活資金・介護資金を借りる金融商品です。
本人の死後、土地の売却処分などによって清算されます。

主に一部の民間銀行や住宅会社が、リバースモーゲージ商品を販売しています
(都市部のごく一部の自治体でリバースモーゲージを実施してはいるのですが、
全体的に業務縮小傾向にあります)。

ただし昨今の不動産不況で、担保にとった土地の資産価値が
下落傾向にあることなども背景にあり、都市部など販売地域を限定したり、
あるいは土地の評価がある程度確実に見込める場合にのみ販売する
ケースが多いようです。

いずれにせよ、かなりの評価価値が見込める土地でなければ、
現実的には利用は難しいかもしれません。

また、借り手となる本人からみると、万一自分が存命中に借入残高が不動産の
評価額いっぱいになってしまった場合は、その後の借り入れができなくなるリスクなど
もあります。

このように仕組みの周知や商品リスクの整備がまだ発展途上であり、
市場としての本格化はこれから…といったところです。


◆ 長期生活支援資金貸付制度

平成15年からスタートしている「長期生活支援資金」をご存じでしょうか。

一言でいうと、こちらは「公的なリバースモーゲージ」です。
すでに全国で約270件の実績(平成17年度)もあるとのことです。

生活福祉資金(長期生活支援資金)の概要について (厚生労働省)

実施するのは、都道府県に置かれる「社会福祉協議会」ですが、
直接の申込・相談窓口は「市区町村の社会福祉協議会」となります。

借り入れ世帯は「原則65歳以上で、抵当権や賃借権などの設定がなされていない
持ち家や土地(マンションは不可)に住む、市町村民税の非課税世帯程度の世帯」が
対象、すなわち主として年金生活者が想定されています。

単身者が対象ではありますが、「35歳以上の配偶者、又は親(配偶者の親を含む)
の同居は可」とされています。

なお推定相続人からは、連帯保証人一名を選任する必要があります。
また、相続する不動産の価値を使ってしまうことから、推定相続人全員の同意も
必要となります。

貸付額は1ヶ月30万円以内で、利子は年3%か長期プライムレートの、
いずれか低い利率となります。

融資限度額は、建物・土地評価額の7割(評価額1,500万円程度)を上限に、
貸付の対象となります。

償還期限は「借受人の死亡など貸付契約の終了時」となっており、
すなわち本人が亡くなったあとに、上記の連帯保証人あるいは相続人らが、
担保となっていた自宅(土地)を売却して返済することになります。

同居の家族は原則としてその家に住み続けることができなくなります
(ただし配偶者は、貸付を引き継ぐかたちで住み続けることができる場合もあります)
ので、申請前の十分な検討が必要です。

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by kfujiken2 | 2011-07-05 07:44 | 未分類 | Comments(0)
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